フーシ派の攻撃脅威、紅海迂回ルート選ぶ船舶急増

紅海の主要な海上通路であるバブ・エル・マンデブ海峡を迂回する船舶が急速に増加している。イエメンの反政府勢力フーシ派（Houthi）による新たな攻撃の脅威を受けて、海運企業が危険回避を優先する判断を強めているためだ。この動きは国際貿易に深刻な影響を与えており、世界経済へのリスクが高まっている。

船舶迂回が加速する背景

フーシ派はイスラエルのガザ攻撃に連帯する名目で、2023年秋から紅海での船舶攻撃を繰り返してきた。当初は限定的だった攻撃も、次第に激化し、複数の商船が被害を受けている。今月に入ってからの新たな脅迫声明により、海運業界の警戒感が一層強まったとみられる。データ分析企業の調査によれば、紅海を通過する船舶の割合は数か月前から急減しており、多くの船会社がアフリカ南部の喜望峰経由で目的地に向かう迂回ルートを選択している。

グローバル経済への波及

紅海経由の航路は欧州からアジアへの最短ルートとされ、年間の国際貿易の約12%がこの海域を通過している。迂回ルートの採用により、輸送日数は1～2週間延長され、燃料費も大幅に増加する。これらのコストは最終的に商品価格へ転嫁され、消費者負担の増加につながる可能性がある。特にエネルギーや食糧などの生活必需品の調達に支障が生じれば、インフレ圧力が強まるシナリオも懸念されている。日本を含む海運国家の経済にも無視できない影響を与えるだろう。

国際社会の対応

米国や欧州の軍艦は紅海での護衛活動を続けているが、フーシ派の攻撃を完全には防げていない。イラン支援下にあるとされるフーシ派の脅威に対し、根本的な解決策はいまだ見えていない。中東情勢の不安定性が世界の物流網を揺るがす現実が、国際社会の重大な課題として浮き彫りになっている。